日曜日、「第2回名古屋アドベンチャーマラソン」に出場してきました。

ハーフマラソンの部にエントリーしたのですが、タイムはさておき、初めての21kmを完走できたのは嬉しい経験でした。今や日本中がランニングブーム。ネットの仕事が中心でスポーツとは縁がなかったのですが、走り始めたきっかけもまた、インターネットでした。

AppleとNikeが展開中の「Nike+」をご存知でしょうか？今ではiPhoneの標準アプリケーションにもなっていますし、日本ではMixiアプリとしても登場しています。スニーカーにセットする小型の加速度センサー（万歩計のようなもの）や、データをiPodで受信するためレシーバー等がAppleから、センサーを埋め込むことのできる特別仕様のスニーカーがNikeから、それぞれ発売されたのは、日本では2006年の年末。いまから約3年前のことです。

音楽を聞きながら走る、というだけでなく、自分のランニング履歴をネット上に記録しながら、世界中の人たちと競争し、目標をクリアして喜び合うという体験は本当に新鮮でした。ランニングに最適な音楽も取り揃えられ、Appleの音楽配信サイトで購入することが可能。楽しく走り終わったらパソコンにiPodを接続すると、計測したランニングデータが、Nikeが運営するNike+のサイトにアップされる仕組みです。

世界中のユーザーが走るたびに同じようにデータをアップすることで、世界最大のランニングデータベースでありコミュニティとなったNike+は、折りしも始まったブログブームと同調して世界中に拡大しました。

現在のランニングブームの出発点です。結果、「孤独で地味でローテク」な印象だったランニングは、「楽しくお洒落でハイテク」に生まれ変わり、莫大な市場を作り出しました。

世界中のランナーがインターネットを活用できる世界、コストや時間に関する基準が大きく異なる世界を基準に、全く新しいサービスとしてデザインされたこのプロジェクト。「走る」という最もプリミティブな活動を大きなビジネスに育ててしまったこの事例は、ブランドやサービス、商品に関する既成概念を大きく覆すものでした。

もはやNike+は当たり前の環境。いつのまにか21kmを楽しく走ることができるようになった自分の事を考えると、本当にすごいなぁと改めて思うのです。

(2009/10/28 中部経済新聞掲載）

深まる秋、来期の「コミュニケーション予算」についての相談が増える季節になりました。

全体的な広告費は縮小の傾向にあるなか、インターネット関連の予算は増やしているという企業が多いようです。実利に直結する、効果が測定できる、コスト効率が良い場合が多い、ノウハウが蓄積できる、等、様々な理由で取り組まれているネット関連ですが、その成否には予算の組み方が大きく影響するものです。

さて、予算の組み方ですが、特に「サイトリニューアル」については注意するべきポイントがあります。

それは1回のリニューアル作業で「予算を使い切らない」こと。リニューアル後の調整、改善を視野に入れておくと言うことです。

サイトリニューアルとはあくまで想定に対して戦略を練り、策を試すことです。事前にアクセスログを解析し、構築の専門家の意見を聞き、マーケティングのフレームを確認するなど、多くの準備をするのは当然ですが、それらはあくまで想定をつくる作業であり、結果は予想でしかありません。

リニューアルの結果、クリック率が思うようにあがらなかったり、場合によってはコンバージョン（顧客転換率）が以前より低下することもあります。リニューアルの結果から、新たな課題や方法論が見えてくる事は多いものです。

例えば、アクセスログを解析しても分からないことの一つに、「現在来ていない人の動き」があります。来ていないのですから当たり前ですが、サイトリニューアルによって生まれる「新たなユーザー」の動きは予想が難しく、リニューアル後に見いだしていくしかありません。

リニューアルによって想定外のページからの進入が増えることもあります。状況を正しく確認しながら、適切な導線に修正することで、効果を上げるチャンスなのですが、予算が確保されていないと、対応できないという「もったいない」事態になってしまいます。

全体予算のボリュームにもよりますが、10-20％ほどをリニューアル後の改善費用として確保しておくと良いでしょう。

「クリック率を考えたボタンデザインの変更」「直帰率を抑えるためのページデザインの変更」「スタッフの運用実態に対応する更新システムの改修」など、アクセスログやアンケートなどを基に改善することで、予想と実際を近づける事ができ、適切な成果が手に入ります。

「画竜点睛」。小さな「調査・設計・改修」のセットを2-3回繰り返して、リニューアルは完成するのです。

(2009/10/21 中部経済新聞掲載）